転職やキャリアアップに有利と言われる資格ですが、
「40代が転職するには、どういった資格を選べば良い？」
「資格が意味ないのは本当？」
と、悩んでいる人も多いのではないでしょうか？また、40代で転職するなら、どんな資格を選べばいいのでしょうか？
今回は、40代におすすめの資格についてご紹介します。
40代におすすめの資格一覧
社会保険労務士
社会保険労務士法に基づく国家資格で、採用から退職までの労働法全般のほか、公的年金や保険など幅広い相談に応じる。社会保険労務士は独立開業する人が多いが、会社を辞めずに人事・労務部門や法務部門で活躍する道もあります。
ある人は「これからの経営環境に合わせて、企業内の労務問題や制度整備などの需要が高まっていくであろう」と話しています。大原の資格の学校では「働き方や雇用環境の変化により需要が高まって、本校では2019年比で1.4倍の入学者数になっています」と言っています。そして、ある人は「人生100年時代の年金受給や資産形成・投資・相続などの相談に有効な資格なので、ぜひ取得してほしい 」と言っています。
試験は年1回、各地で開催されます。
上述の様に、社会保険労務士は、社会保険労務士法に基づく業務資格です。医療保険制度や年金制度の変更に伴う相談に応じることができるため、需要が高いです。
社会保険労務士は、社会保険や年金、企業の労務管理など、幅広い分野で活躍できる人材で、社労士の資格取得を通じて、厚生年金法や労働基準法の内容も学べるので、日常生活で活かせる資格です。
また、企業への就職や転職、人事部門でのキャリアアップ、社労士の資格取得による独立開業も可能です。ただし、合格率は毎年7％前後で、難易度の高い資格試験といえます。
合格するためには、計画を立て、時間をかけて勉強することが必要です。
証券アナリスト
証券アナリストは、証券会社や投資顧問会社などの金融機関に就職するための資格で、一言で言えば、証券投資や企業価値評価のプロフェッショナルです。
金融商品の価値や値動きを予測するスキルを活かして仕事をします。企業金融、マクロ・ミクロ経済学・資本市場など幅広い知識が必要で、証券投資だけでなく、企業の経営判断にも役立つ資格です。
事業会社のIR担当者を、キャリアとして考えている方はもちろん、外資系企業でキャリアアップを目指す方にも最適な国家資格です。
そのため、キャリアアップのために資格取得を検討される方も多いようです。一次試験、二次試験ともに合格率は50％前後で、比較的易しい試験といえます。
宅地建物取引士
宅地建物取引士は、不動産取引のスペシャリストとして不動産に関わる業務を行うための資格で、業務内容は、不動産取引の知識が豊富な顧客に対して、不動産取引や賃貸物件について説明することです。
このような重要事項の説明は、独占業務となるため、宅建士によって不動産会社が設立されるといっても過言ではありません。また、不動産業者として独立することも可能です。
不動産業界への転職には欠かせない資格で、不動産に関するかなりの知識が得られるため、人気の高い国家資格であり、合格率は毎年15％程度に設定されており、難易度の高い資格試験となっています。
簿記
簿記に関しては、お金や物の出入りを記録する業務を行うための資格です。簿記の資格を持っている人は、主に以下の3つの業務を行うことができます。
簿記が必要な仕事
- 経理部門
- 財務部門
経理部は主に「出納管理」と「企業間取引の記帳」を、財務部は「賃金調達」と「資産管理」を担当しています。
また、会計事務所のスタッフが「決算」「税務申告」を行うこともあります。
簿記の資格は、幅広い分野で活躍できるだけでなく、マネーリテラシーを身につけることが可能で、お金に関する資格は需要が多く、人気が高いです。試験の合格率はランクごとに分かれているため、一概に何％とは言えません。
危険物取扱者
危険物取扱者は、消防法で定められた危険物などを取り扱うことができる国家資格です。
この資格の最大の特徴は、ガソリンスタンドや化学工場など、危険物を扱う仕事に幅広く対応できることで、試験の難易度もそれほど高くないので、多くの人が受験しています。特に、危険物取扱者の資格は必要な職種が多いので、取得しておくとメリットが大きいです。
また、実務経験がなくても取得できる資格でありながら、きちんとした収入アップを目指すことができます。
試験の合格率は、試験の種類によって異なりますが、だいたい45％～55％程度です。比較的合格しやすい試験であり、メリットも多いため、受けておいて損はないでしょう。
医療事務認定実務者
医療事務認定実務者とは、医療事務に関する基本的な知識を有していることを証明する資格です。医療事務は、病院などの医療機関で患者さんの対応や医療費の計算、保険者への診療報酬の請求などの業務を行います。
医療事務認定実務者試験は、筆記試験と実技試験があり、いずれもマークシート方式です。資料や電卓の持ち込みも可能で、初心者でも取得しやすい資格です。
試験対策の学習を通じて、医療事務の知識や技術、診療報酬明細書（レセプト）の作成方法などを身につけることができます。
看護師や保育士と違い、資格がなくても問題はありませんが、資格を取得することで就職・転職に有利になることは間違いありません。
保育士
保育士は、子どもを預かり、保護者に育児に関する指導を行うための国家資格で、保育士不足や待機児童問題で保育士の需要が高まっており、子育てが一段落して再就職を考えている40代に最適な資格です。
資格取得には、保育士養成校に通う必要があるイメージがありますが、独学や通信教育でも十分取得可能です。
試験は、保育に関する知識を問う筆記試験と、音楽・芸術表現などの実技試験で構成されています。合格率は約20％の難関資格ですが、合格した科目は3年間有効なので、ぜひ長い目で見てチャレンジしてください。
介護福祉士
介護福祉士は、介護福祉士の中で唯一の国家資格で、一度取得すれば更新の必要がなく、日本全国どこでも通用します。
業務内容は、利用者の身体介助、生活支援、社会活動支援など。また、利用者の家族の相談に乗ったり、介護スタッフのマネジメントを行うことも介護福祉士の仕事のひとつです。
勤務先は、約8割が高齢者福祉関係です。その他、特別養護老人ホーム、訪問介護事業所、デイサービス、病院等、様々な施設で介護士は働いています。
過去5年間の介護福祉士国家試験の合格率は約70％で、40代でも難易度が低く、取得しやすい国家資格といえます。
ファイナンシャル・プランニング
ファイナンシャルプランナー（FP）になるには、国家資格の「FP技能士」、民間資格の「AFP」「CFP」を取得する必要があります。
FP（ファイナンシャルプランナー）が扱うのは、お金にまつわる幅広い分野のうち6つで、お金に関するあらゆることに精通した専門家です。
試験内容は、私たちが日常的に使っているお金の知識から出題されるので、初めての方でも無理なく学べます。
ファイナンシャルプランナーの受験資格について
- ライフプランニングとファイナンシャルプランニング
- 金融資産運用
- タックスプランニング
- リスクマネジメント
- 不動産
- 相続・事業承継
貯蓄から税金、投資、住宅ローン、不動産、教育、老後、相続まで、すべてお任せください。
ファイナンシャルプランナー技能士の仕事内容
ファイナンシャルプランナー（FP）はどんな仕事なのでしょうか？
企業FPは、銀行や保険会社・不動産会社などに勤務して、投資・貯蓄・保険・住宅ローンなどのプランを作成したり、相談に乗ったりする仕事です。一方で、独立系FPは、個人または法人を対象に活動しています。
就職先に関しては、保険や不動産などの金融サービスを提供する企業と、ファイナンシャルプランニングのコンサルティングを専門に行うFP事務所に分かれます。
金融会社では、営業活動においてより良い提案をするためにFPの知識を活用することが多いようです。一方、FP事務所では、特定の分野だけでなく、総合的な観点から顧客にアドバイスします。
また、独立開業して個人事務所を経営したり、一般企業の「社内FP」として社員の将来設計をアドバイスするプランナーもいます。講師や作家として情報を発信したり、ボランティアとして災害時の無料相談に応じるなど、活躍の場は多岐にわたります。
看護師
看護師は国家資格が必要で、厚生労働大臣の免許が必要です。看護師は、病気や怪我をした人だけでなく、出産したばかりの女性のお世話をする仕事で、看護師は医師の診療を補助し、医師にとって欠かせない医療における重要なポジションになります。
この時期を逃してしまって、50代に突入すると、転職市場が大きく変わるので、40代のうちに最後まで働く場所を決めておくという意気込みが必要でしょう。
40代の看護師は経験豊富で、知識も技術も身に付けている人が多いです。
しかし、今後のキャリアを考える上では、一人ひとり状況が異なるため、自分に合ったキャリア選択が必要になってきます。
豊富な経験を持ち、即戦力と言われる40代は、管理職へのステップアップや専門分野への進出など、キャリアを磨ける就職先を選択できる年代でもあります。
登録販売者は、薬剤師のいない店舗でも医薬品を販売できるようになったため、ドラッグストア以外のスーパーマーケット、ホームセンター、家電量販店などの一般小売店でも医薬品の販売が増加しています。
登録販売者は、第2類・第3類の一般用医薬品を販売することができます。
特にリスクの高い第一類一般用医薬品は薬剤師しか販売できないが、一般用医薬品全体の1％程度に過ぎません。つまり、残りの90％以上を登録販売者が担っているのです。
ほぼすべての品目を取り扱うことができる
登録販売者の多くは、ドラッグストアやスーパーマーケット、コンビニエンスストアで勤務しています。これらの職場では、医薬品の相談やアドバイスのほか、店舗スタッフとしての仕事も任されます。
接客、レジ、品出し、医薬品の管理・発注などの店舗業務全般のほか、ドラッグストアでは花粉症薬など季節商品の売り場作りも担当します。
お客様の中には、アレルギーをお持ちの方や、以前飲んでいた薬に問題があったという方もいらっしゃいます。
そのようなお客さまの間違いが重大な事故につながることもあるため、登録販売者には販売する商品に関する十分な知識が必要なのです。場合によっては、生活習慣のアドバイスや、医療機関への受診を勧めることもあります。
さらに上を目指しましょう！
弊社では、「独自開発」の無刻印キーボードを販売しています。詳細は下記のURLから！
コメント