現在最も求められるビジネススキルTOP10をまとめました。

ビジネスノウハウ

今回は、2020年までに最も求められる職業能力トップ10について解説するとともに、今後のスキルアップやキャリアアップについて考えてみたいと思います。

ビジネススキルには、さまざまな種類があり、何を勉強すればいいのか悩む方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、2020年までに求められるビジネススキルTOP10を紹介したいと思います。すでに経験を積んでいる方はもちろん、これから社会人になる方にも参考になるはずです。

ビジネススキルTOP10

第10位:柔軟な判断力

柔軟な判断力とは、様々なことを同時に考えることができる能力のことです。

2015年の調査ではあまり重要視されていなかった能力だが、今後4年間でその必要性が高まると予想されます。また、柔軟な判断力には、創造力、論理的思考力、問題解決力などが同時に必要であるとしています。情報化が進んだ昨今では、以前にも増して多くの情報が手に入るようになりました。

例えば、お客様の購入履歴・購入に至るまでのオンライン行動履歴・購入後の行動などが上げられますが、これらの情報をクロス集計して、実際のビジネスを最適化・改善することが必要です。

しかし、その情報量は圧倒的で、時に圧倒されることも少なくありません。そんな時、様々な情報から適切なものを導き出す判断力、そして、その情報に優先順位をつけて対応する能力が必要になってきます。

第9位:ネゴシエーションスキル

ビジネスにおいて社会的なスキルがより重要であることは間違いありませんが、ビジネスの成功には交渉力が不可欠です。

このスキルは常に重要視されてきましたが、どんなにテクノロジーが進歩しても、永遠に重要なビジネススキルであることは明らかである。

さらに、ネゴシエーションスキルは営業マンなどに求められるスキルとされてきたが、今後はその範囲が広がり、アナリスト(データ分析者)やソフトウェア開発者などの技術職の間でネゴシエーションスキルの需要が高まると予想される。

また、デザイナーなどのクリエイティブ職においても、ネゴシエーションは重要なスキルであり、その重要性はますます高まると考えられると述べている。

第8位:サービス志向

サービス志向は、最近注目されているテーマであり、マーケティング手法の一つとして様々な書籍が出版されています。

製品志向と対比して語られることが多いが、サービス志向とは、人々のニーズやウォンツを満足させ、顧客に望まれる形でビジネスを行うことである。

これに対し、プロダクト・オリエンテッドとは、すでに存在する製品をいかにして販売するかということである。

世界トップシェアを誇る中国市場では、すでに多くの企業がサービス志向にシフトしており、なかでも2007年の売上高が13億5600万元(約203億円)、純利益が前年比110%という勢いのある企業が「UFIDA Software社(用友軟件)」です。「UFIDA Software社もそのような企業の一つです。

同社董事長(会長)兼総裁の王文京氏は、サービス志向経営の実施について、次のようにコメントしました。「サービス指向経営の実践は、用友にとってビジネスモデルの転換とイノベーションを意味します。その中で最も重要なことは、異なる発展段階、異なる産業分野のユーザーに対して、そのニーズに合ったサービスや製品を提供することである。サービス指向経営によって、用友は生産指向企業(製品管理企業)からサービス指向企業へとポジショニングを変えることができるようになります。つまり、管理ソフトウェア提供会社から、各種アプリケーションサービス提供会社へと変化することができるのです。」

このサービス志向は、報告書では人々のニーズを察知する社会的スキルのひとつと定義されています。

ソーシャルスキルは、一連のレポートに登場しているますが、最近の経済研究所の論文では、ロボットなどの情報技術による自動化が進むと、ソーシャルスキルの重要性がますます高まるそうです。なぜなら、コンピュータは人間のコミュニケーションを再現するのが非常に苦手だからです。

社会的スキルは何千年もかけて人間の中で進化してきたものであり、人の感情に反応することは、もはや無意識のうちに行われていることです。

職場のチームワークは、互いの強みを生かし、状況の変化に柔軟に対応することで生産性が高まります。このようなルーティンワークではない人間の心理を、機械が超越することはできないのです。

第7位:判断力・意思決定力

データを分析し、そこから判断する能力のことで、「システムスキル」とも呼ばれています。

こちらのスキルの意図は、10位の「柔軟な判断力」と同様で、組織がより多くのデータを収集するようになれば、そのデータから分析し、判断できる人材の需要が高まるからです。

このように、言われた定型業務をこなすだけでなく、自ら考え、行動する力が求められる時代になってきていることがわかります。

その意味で、経験・実績・知識を持つシニア世代がますます活躍することは間違いないでしょう。

第6位:感情的知性

この感情的知性とは、人の気持ち(感情)を察知する能力のことです。ロボットはさまざまな作業を行うことができますが、少なくとも現在のところ、人間のように人の気持ちを察知することはできません。

そのため、ビジネスパーソンには、より高いレベルで人の感情を察知する能力が求められているのです。

人の気持ちを察するためには、相手を警戒させないコミュニケーション能力が必要ですし、表面的な言葉に惑わされず、過去の行動や表情から相手の本心を察する感性も時には必要です。

このスキルは、経験によって磨かれるもので、ビジネス経験を積めば積むほど身につくものであり、なかなか他人から学ぶことができないスキルでもある。

2020年には、「感情的知性」が社員の必須スキルになると言われています。

第5位:他者と協働する

こちらも社会的なスキルですが、他者との関係性を調整し、協力し合うことができるスキルも必然的に重要になります。

今日のビジネスシーンでは、これを「チームコラボレーション」と表現することが多く、プロジェクトの成功は、チームコラボレーションがスムーズに進行するかどうか?にかかっていると言っても過言ではありません。

ビジネスパーソンには、突破力などの個人技だけでなく、コミュニケーションやコラボレーションによって、可能なビジネスの幅を広げ、ビジネスを大きく成功させる力が必要なのです。

第4位:マネジメント力

こちらのレポートによると、マネジメントスキルの必要性は非常に高く、企業間で人材の取り合いが起こるだろうとのことです。

日本では、マネジメント能力というと、チームメンバーの行動を把握し、目標が達成できない場合などに指摘・指導する能力と思われがちですが、こちらで求められるマネジメントとは、社員のやる気を引き出し、成長させ、最適な仕事を任せる能力です。

また、チームメンバーが自分の活動状況を見失うことな、く把握できる環境を構築し、不安を吸収する信頼性も必要であり、No.3のコミュニケーション能力を引き出し、円滑なチーム活動をサポートする能力も求められます。

第3位:クリエイティビティー

クリエイティビティーとは、発想力、創造力のことです。

創造力とは、新しいアイデアを思いつく力であり、独創的で柔軟な思考も必要です。また、創造力とは、アイデアを具体化し、形にする力です。

第2位:クリティカルシンキング

クリティカルシンキングは、これからのビジネスパーソンに求められる基本的なビジネススキルです。

こちらのクリティカルシンキングとは、批判的思考とも呼ばれ、あらゆる問題を特定し、適切に分析することで最適な解決策を導き出す思考法でです。

ただし、「クリティカル」の定義は著者によって異なり、単に否定的な意味ではなく、自分自身の論理構成や内容に対する反省を意味することが多いです。

こちらのクリティカルシンキングのスキルには、判断に必要な十分な情報を持ち、それらを横断的に思考し、適切な判断を下せることが必要です。

これは、単なる知識だけでなく、成功や失敗の経験から直感的に正しく情報を取捨選択する能力が必要であり、長年のビジネス経験で培われる非常に高度な能力です。

また、異なる製品やアプローチの長所と短所を、論理的かつ推論的に理解する能力も求められます。

クリティカルシンキングは、ITによる自動化が普及しても、機械的に補うことのできない能力であり、今後もその重要性は増していくと思われます。

第1位 複雑な問題解決能力

2022年に求められる能力として、「複雑な問題解決能力」が1位となりました。

これまで述べてきたように、意思決定に役立つデータが増え、そのデータから複雑な問題を解決するスキルが必然的に求められるようになるのです。

企業は様々な問題に直面しながら進めています。人材不足・販路の拡大・活動の効率化・事業計画の軌道修正など、代表的な問題は多岐にわたります。

特に中小企業では、これらすべての問題に恒常的に直面しているケースも少なくありません。

これらの問題を解決するためには、自社にとってどのような施策が必要なのか?具体的には、社内の人材の配置・割当、優先順位の決定、問題解決を支援する人材支援サービスやITツールの導入の検討・決定などが必要となります。

この複合的な問題解決能力は、過去にも最も必要なものとしてランクインしており、2022年においても1位であることに変わりはありません。

そして、実際にこちらのレポートでは、全産業において、2022年までに複雑な問題解決を基本スキルとする職種が全体の36%になることを目標としているそうです。

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